TitanFXは最大500倍のレバレッジの利用ができ、約定能力も非常に高いことから、多くの海外FXトレーダーに利用されています。
実際に海外FX歴10年の私もTitanFXをメインで使わさせてもらっています。非常に内容がよく使いやすいTitanFXですが、インターネットを見ると「TitanFXのCFDで人生が狂ってしまった」といった内容の記事を見かけることがあります。
本当なのか気になる方も多いのではないでしょうか？
そこで今回は、TitanFXのCFDの経験が豊富な私が実際に説明をします。結論人生を崩壊させるところか、人生を良くする力がTitanFXのCFDにはありますよ。
目次
CFDとは？
この記事を読んでいる方の多くはご存知だと思いますが、簡単にCFDについて説明をします。
CFDは、「Contract For Difference」の略で日本語にすると差金取引のことです。FXもCFDの一種です。CFDは、少ない資金でも大きな取引をできることや株価指数、貴金属や原油など幅広い商品に投資できる特徴があります。
TitanFXでは以下の商品に投資が可能です。
- 米国株…100種類
- 株価指数…21種類
- 仮想通貨…24種類
- エネルギー…5種類
- 貴金属…11種類
この中で、私が大きな利益をあげられたのは米国株です。米国株のメリットや、私の銘柄選定の方法などについて説明しますね。
米国株を私が好きな理由
米国株は私は大好きです。なぜなら利益が非常に出しやすいからです。特にTitanFXの CFDはレバレッジを聞かせて様々な銘柄に投資ができます。利益の出しやすい米国株にレバレッジを効かせられるのはTitanFXの大きな魅力だと私は思っています。
もちろん、CFDなのでポジション管理には気をつけなければなりませんが、資金管理さえしっかり行えば、米国株で損をすることはあまりないはずです。現に私は米国株で損をした記憶がほとんどありません。もちろん、損したこともあると思いますが、ほとんどが利益になっているのでこのような印象があります。
また米国株は経済指標に大きく左右される傾向にあるのも好きな理由です。経済指標をうまく読み切れば短期間で大きな利益を出せるからです。
米国株に影響を与える主な経済指標について
米国株に影響与える主な経済指標について紹介をします。
- 雇用統計
- FOMC
- GDP
- 消費者物価指数
- ISM製造業景況指数
- 小売売上高
- ADP雇用統計
今回紹介する経済指標についてはどれも大きな影響を与えるものになりますので、しっかりと確認してください。
雇用統計
米国の雇用情勢を調べた経済指標のこと。
失業率、非農業部門雇用者数をはじめ、建設業雇用者数、製造業雇用者数、小売業雇用者数などの業種別雇用者数、週平均労働時間、平均時給などが米国労働省から毎月発表されます。
失業率と、 非農業部門雇用者数の増減は特に注目される指標の一つで、米連邦準備理事会 (FRB)の経済政策の変更にも影響を与えます。通常、翌月の第1金曜日に発表される指標です。
FOMC
Federal Open Market Committeeの略称です。和訳は米国連邦公開市場委員会。
米国の金融政策の1つである公開市場操作(国債買いオペなどを通じて金融機関の資金需給を調節すること) の方針を決定する委員会のことです。
FOMCは、米国の中央銀行ともいうべき米連邦準備理事会(FRB)が開く会合で、FRBの理事や地区ごとの連邦準備銀行総裁で構成されており、米国の金融政策やフェデラルファンド (FF)レートの誘導目標を決定する最高意思決定機関です。
約6週間ごとに年8回、定期的に開催される他、必要に応じて随時開催されます。
声明文は、FOMC開催最終日(米東部標準時間午後2時15分頃)に公表、議事要旨は政策決定日(FOMC開催最終日)の3週間後に公表され、米国の金融政策を占ううえで市場関係者の関心が高いです。
GDP
正式名称は国内総生産(Gross Domestic Product)。国全体の経済の大きさを測る指標の一つです。
国内で一定期間内に生産されたモノやサービスの付加価値の合計額。個人消費や企業の設備投資などの民間需要、公共事業などによる公的需要、 輸出額から輸入額を差し引いた貿易サービスの純輸出の3つに大きく分類されます。
消費者物価指数
小売・サービス価格がどのように変化しているかを示す指数でインフレ系の最重要指標の1つです。
物価動向を判断する指標として最も広く使われており、金融政策にも大きな影響を及ぼします。
ISM製造業景況指数
全米供給管理協会(ISM=Institute for Supply Management)が算出する製造業の景況感を示す指数のひとつです。旧NAPM指数。
毎月発表される米国の主要指標の中で最も早い、毎月第1営業日に発表され、「ISM 非製造業景況感指数 (毎月第3営業日発表)」 とともに、米国の景気先行指標として注目されています。
小売売上高
小売やサービス業の売上動向を示す指標です。
景気回復の先行指標ともいわれています。耐久財と非耐久財に分けて発表されます。業種別の数字も発表されますが、比率の高い自動車部門を除いた部分が重要視されますので覚えておいてください。
ADP雇用統計
米国の民間雇用サービス会社ADP(Automatic Data Processing)が算出・公表する全米の雇用統計リポートをADP雇用統計といいます。
公表日は、 米労働省が雇用統計を公表する日の2日前です。同リポートで特に注目されるものは米労働市場の動きを敏感に反映する非農業部門の雇用者数で、 米労働省公表の非農業部門雇用者数の先行指標となっています。
日本株と米国株の比較
私は日本株の取引をしていますが、日本株よりも、やっぱり米国株の方が圧倒的に利益が出しやすいです。
この章では、日本株と米国株を比較をするうえでのポイントについて説明します。
- 時価総額
- パフォーマンス
- 経済成長
- 景気後退回数と平均期間
- 企業業績
- 株主価値の向上
それぞれのポイントから日本株と米国株を比較していきましょう。
時価総額
米国の株式市場の時価総額は世界全体の約42.7%を占めています。また、米国市場の売買代金は日本市場の約4.1倍といわれています。
規模が大きいだけではなく、米国株は成長性も著しいです。
時価総額上位銘柄の合計時価総額は米国株が約6.8倍、 日本株は約2.4倍と圧倒的に米国株の時価総額は大きくなっています。
パフォーマンス
1989年末から2021年9月末までの期間でみると、配当込みの長期パフォーマンスは、S&P500(円建て)が約18.3倍、TOPIXは約1.1倍と大きな差がありました。
米国株への投資は、為替リスクをとった長期投資の成功例といえるでしょうそうです。
経済成長
アメリカは今後も人口増加などを背景に内需が拡大し、米国でビジネスを行う企業の業績への追い風になると期待されます。
ホームセンターや外食、水道、電力、建機、鉄道輸送など、 株価がS&P500をアウトパフォームする米国の内需系企業は少なくありません。また米国株の長期推移をみると、12～20年の横ばい圏を抜けると、その後約6～17年間上昇してきています｡
S&P500構成企業のEPSは長期的に増加基調です。直近では2016年度から2019年度まで前期比増益が続きました。1954年から2020年のEPSの年平均成長率は約5.9%でした。非常に高い成長を遂げているのがわかります。
景気後退回数と平均期間
過去の株価下落から反発にかけての局面をみると、米国株は欧州株や日本株と比べて底堅いケースがみられます。
1951年7月以降の景気後退局面の回数は、米国は10回、日本は15回でした。
1回当たりの景気後退期間は、平均で米国が約11ヵ月、日本は約15ヵ月とアメリカのほうが回数、平均期間ともに優秀です。
企業業績
1994年以降のEPS (1株当たり利益)をみるとTOPIX500の構成企業が約4割の年(27年中12年) で前年比減益または赤字となった一方、 S&P500構成企業が前年比減益となった年は約2割(同5年) に留まっています。
株主価値の向上
米国企業(S&P500)は、日本(TOPIX500)や欧州(STOXX600)企業と比べてROE(自己資本利益率) が高いです。
背景として、アメリカ国民の多様性や独立心、リスクテイク志向などに裏付けられた企業のイノベーションカ、製品やサービスの差別化力、安定収益を生み出すビジネスモデル(例：ブラットフォームやサブスクリプション)、高付加価値領域への経営資源の集中(例：生産でなくサービスで稼ぐ)などが考えられます。
財務レバレッジが低い(負債依存度が低い)ため、金利上昇等に伴う財務リスクが低く、成長に向けた研究開発や株主還元に資金を振り向けやすい傾向もあるといえそうです。
米国企業は、日欧企業と比べて売上高に対するフリーキャッシュフロー比率が高いです。 営業キャッシュフローに占める設備投資額が相対的に低い一方、株主還元(配当と自社株買い)により多くのキャッシュ(現金)を費やしています。
アップルやエヌビディアなど自社で生産を行わないファブレス企業や、アルファベットやマイクロソフトなどソフトウェアやサービス企業は、 自社で工場設備等を有して生産を行う企業と比べてキャッシュの創出力(売上高に対するフリーキャッシュフローの比率)が高く、余剰資金を株主還元や研究開発に振り向けやすいのが特徴です。
キャッシュフローでみた日米株のバリュエーションは、直近の約10年を見るとでは、多くの期間で米国株が日本株に対してアウトパフォームしました。
が、しかし、フリーキャッシュフローの株価に占める比率でみると、 米国株は多くの期間において日本株に対する割高感はみられませんでしたなかったです。
米国企業の日本企業に対するキャッシュ創出力の優位性が、米国株のアウトパフォームにつながってきたことを示唆しています。
銘柄選びのポイント
米国株と一口にいっても約4000種類以上の銘柄の中から自分にとって最適な銘柄を見つけるのは決して簡単な作業ではありません。
そこで、この章では銘柄選びのポイントについて説明をします。わかりやすく説明しますのでぜひ参考にしてください。
将来性はあるか
将来性があるかどうかは、銘柄選びをする上で非常に重要です。
例えば2000年初頭にアマゾンやアップルの株を購入していれば、莫大な利益を得ることができました。
しかし、その時、アマゾンやアップルに投資ができた人は決して多くありません。将来性を正確に読み切るのは難しいですが、ご自身なりの指標を持って将来性についてしっかり判断するようにしましょう。ただし、将来性を重視した投資は失敗する可能性もありますので金額については少ない金額からで行った方が良いでしょうす。また、複数の銘柄に分散して投資をするようにしましょう。
割安かどうか
銘柄選びでは、その株が割安かどうかを見極めるのも重要です。割安かどうかを見極めるための指標はいくつかありますが、代表的な指標はPERでしょう。
PERとは株価が1株当たりの純利益の何倍になっているかを示す指標です。日本語では株価収益率といい、株価が割安かどうかを図る指標です。
投資家がその企業の利益1ドルに対して、「投資価値がどのくらいと考えているのか」がわかります。PERが10倍だったら会社が作り出している1株あたりの10倍の値段がついていることになります。
PERが50倍だったら利益の50倍の株価という意味です。現在の株価が100ドルで1株当たりの純利益のEPSが10ドルならPERを10倍となります。PERが高いほど株価が割高、PERが低いほど割安と考えることができます。米国銘柄のPERはセクターによっても異なりますが15から20前後割安、割高の基準とします。
流動性はあるか
流動性があるかどうかということも銘柄選びには非常に重要です。
いくら将来性が期待でき、割安銘柄であっても流動性が高くなければ思った通りの価格での売買が難しくなってしまいます。
基本的に米国株は、世界一のマーケットになりますので流動性は高い株が多いのですが、念のため一応流動性についてもしっかり確認するようにしましょう。
業績はどうなっているか
銘柄選びをするにあたって業績は非常に重要です。現在の業績だけではなく、今後の業績についてもしっかり確認するようにしましょう。また過去から業績がどのようになっているのかを見極めることも重要です。
アメリカ企業の業績についてはインターネットで簡単に検索できるようになりましたので、分析することのは決して難しくありません。米国株投資の勝率を上げるためにも業績についてはしっかり確認するようにしてください。
まとめ
今回は、TitanFXのCFDについて説明をしました。インターネットの記事を見ると様々なことが書かれていますが、私自身の感想としてはTitanFXの CFDはまず間違いなく稼げます。それを米国株を使えば大きく稼げるはずです。米国株は日本株に比べて非常に運用がしやすいですし、利益率も高いので多くの方におすすめできます。ぜひ今回の記事を参考にしていただきTitanFXのCFDで大きな利益を狙ってください。
