株式投資の銘柄選定のやり方・XMの通貨ペアの決め方

資産運用は、近年過去にないほどのブームになっています。給料が上がりづらく、年功序列の賃金体系が崩れている今、投資を行いお金を稼ぐ必要が今まで以上にあるからでしょう。

もちろん、投資は損失を被ってしまう可能性がありますが、やり方さえ間違わなければ決して怖いものではありません。

資産運用を行うには様々な金融商品がありますが、最も王道な金融商品はやはり株式投資でしょう。

そこで今回は、株式投資で利益を出すための銘柄選定の方法について説明をします。また、株式投資以上におすすめのXMの通貨ペアの選び方についても紹介しますので、ぜひ参考にしてください

暴騰する株を買って大儲けしたい

「すぐに上昇する株を買いたい」

株式トレードを既に行っている方やこれから株式トレードを始めようと思っている大多数の方がこのように思っているでしょう。

購入した直後に急騰する株を見つけることができれば、1日で数百万円の利益を上げることも決して難しいことではありません。

1日で莫大な利益を得ることができれば、1ヵ月1年と続けていけばあっという間にあなたの資産は1億円を超えるでしょう。

1億円を超える資産があれば理想の生活を送ることができ、あなたの夢を実現させることに近づけるとは思いませんか?日々の生活で困る事はありませんし、老後も豊かに暮らすことができます。

 

2019年に金融庁がいわゆる老後2000万円問題を発表しました。公的年金以外に自分で2000万円準備しなければ豊かな老後生活を送ることができないというものです。

お金が全てではないとよくいわれます。もちろんお金が全てではありませんが、お金がなければ豊かな生活を送ることができないことも事実です。

株式トレードで大きなお金をつかむためには暴騰する銘柄を見つけるのが一番です。

「暴騰する銘柄を見つけることなんて難しいよ」

こんな風に思われている方がほとんどでしょう。しかし株式トレードのプロであるディーラーなどは、暴騰する銘柄を確実に見つけています。

暴騰する銘柄を見つけていなければ銀行や証券会社の市場部門は、莫大な利益を上げることはできません。(メガバンクのある銀行では最高で1年間に5000億円程度の利益を一年であげたことがあります。)

つまり暴騰する銘柄を見つけるのは決して不可能では無いのです。

では株式投資のプロであるディーラー等はどうやって暴騰する銘柄を見つけているのでしょうか?

どうやって急上昇する株をプロは見つけているのか?

株式トレードのプロであるディーラーは、急上昇する株を確実に見つけています。急上昇する銘柄を見つける方法がわかれば、誰でも資産を大きく増やすことが可能です。

しかし、一口に株式といっても株式には様々な種類があります。東証プライムに上場されているような大会社から、新興市場である東証グロースに上場されている会社もあります。

当然ですが、東証プライムに上場されているような大きな会社と東証グロースに上場されているこれからの会社では急上昇する銘柄を見つける方法は変わってきます。

まずは東証プライムに上場されている株・新興株別の急上昇する銘柄を見つける方法の一部を紹介しましょう。

東証プライム編~ 長期的に上げていく銘柄(半年で10倍とかではなくゆるりと)

東証プライムの上場基準
  • 株主数は800人以上
  • 2万単位以上流通、
  • 時価総額は250億円以上

    などです。要は大きな会社というイメージで良いと思います。

    日本には全部で約400万社あるといわれていますが、東証プライムに上場されている会社はわずか1837社です。(2022年6月2日時点)

    日本を代表するそうそうたる会社が上場している株式市場になります。

    当然名の知れた会社も多く、日常生活を送る上でよく見かける会社の多くが上場されているので、株式トレードを行ったことがない方にも親しみがあると思います。

    知っている会社が多いので、株式トレードをする上で抵抗が少ないメリットがありますが、東証プライムに上場されている銘柄で、半年間で株価が倍になるような銘柄を見つけるのは相当難しいです。

    なぜなら安定している会社が多いからです。大化けするような銘柄は東プライムに上場されていることが少ないので、半年程度で暴騰する銘柄を見つけるのは難しいでしょう。

     

    では、東証プライムに上場されている会社は投資対象にするべきではないかというと決してそんなことはありません。

    長い年数をかけてゆっくりと値上がりする銘柄はいくらでも東証プライムに上場されています。

    スピード勝負で大儲けすることはできませんが、安定的に利益を積み重ねていくにはもってこいの市場といえるでしょう。

    東証プライムの銘柄に投資するのは、ある程度資産を作ってからの方が良いと考えます。

    ある程度資産があれば、上昇率が少なくても投資する金額が大きいので結果として大きな利益を得ることができるからです。

     

    新興株編~(テーマ株、国策銘柄、時事ネタなどストップ高を連発しながら急騰していく銘柄)

    新興株とは、東証プライムに上場されているような大型株ではなく比較的規模が小さい銘柄や上場したばかりの銘柄のことをいいます。

    新興株は、これから伸びていく会社が数多く上場されていますので、短期間で株価が急上昇することも決して珍しくありません。

    急騰する銘柄を見つけることができれば、半年程度で資産を10倍にすることも決して不可能では無いのです。

    新興株は、テーマ株・国策銘柄・時事ネタ株など様々なカテゴリーに分けることができます。例えばテーマ株ですが、今回のコロナウィルスの問題で巣ごもり株という分野の株が急上昇しました。巣ごもり株とは、リモート会議がはやったリモート関連の株やゲーム関連の株のことなどを指します。巣ごもり株の中には1カ月で50%以上値上がりした株も珍しくありません。

    例えば、東証グロースに上場しているインターネットで服や靴などのファッションを販売しているロコンド(3558)という会社があります。

    ロコンドは、2020年7月の1ヵ月間で52.7%株価を上昇させました。8月に入ってもその勢いはとどまることなく株価は一時年初来安値からなんと約6倍まで上昇しました。もし100万円投資していれば600万円になっているということです。

    ロコンドは、コロナ禍というテーマに乗って急上昇した銘柄になります。

     

    東証グロースなど新興国市場にはこのような銘柄がうじゃうじゃあるのです。テーマ株だけでなく、東証グロースなどの新興市場には国策銘柄もたくさん上場しています。

    国策銘柄とは、産業や社会を発展させるために時の政府が国家予算をふんだんに投入する分野の銘柄のことです。

    コロナ禍の中、日本のデジタル技術の遅れが浮き彫りになりました。

    そこで政府はデジタル技術の遅れを取り戻そうと国の予算を重点的に配分するという姿勢をとっています。

    具体的な銘柄でいうと、行政手続きの現場の業務の効率化、負担軽減に向けて、クラウドで各種サービスに力を入れると予想されています。例えば経費の精算など業務効率化システムを提供するラクス(3923)、紙とハンコに頼らずオンラインで手続きが可能になる電子契約サービスの弁護士ドットコム(6027)などが注目されています。

    このような国策銘柄を見つけることができれば今後の株価急上昇に大きな期待を持つことができるでしょう。

    また、時事ネタでも新興株は、株価を上下しやすい特徴があります。

    例えば、東証グロースに上場するデータホライゾン(3628)という会社は、2020年8月14日にディー・エヌ・エー(2432)と健康事業における資本業務提携を発表しました。DeNAの健康アプリで蓄積した情報とデータホライゾンの診療情報を組み合わせることで、コロナ禍で注目されている健康という時事ネタに注目が集まり、わずか1週間で87.6%も株価は上昇しました。

    いかがでしょうか?急上昇する株は確実に存在することがわかりますよね。

    要は急上昇する株はあるけどそれを見つけることが大事だということになります。では、どうやって急上昇する株を見つければ良いのでしょうか?

    割安株を見つければ1年で資産は倍以上になることもある

    先ほども少し触れましたが割安株を見つけることができれば1年で資産を倍以上にすることができます。1年かからずに半年程度で倍にすることも十分可能でしょう。

    割安株を見つけるのにおすすめなのはズバリ、「ファンダメンタルズ分析」です。

    「2020年」1年間で株価が10倍以上になった銘柄は15銘柄もある!

    2021年の1年間で株価が10倍以上になった銘柄は実に3銘柄でしたが、2020年に株価が10倍に上昇に上昇した銘柄はなんと15銘柄もあったのです。ちなみに1年間で株価が10倍になる銘柄を「テンバガー」といいます。

    <2020年に株価が10倍以上に上昇した、銘柄>

    銘柄上昇率(倍)2020年安値2020年高値
    テラ(2191)23.6倍92円(3/13)2,175円(6/9)
    BASE(4477)22.3倍774円(3/13)17,240円(10/8)
    ダントーHD(5337)18.4倍58円(3/13)1,065円(10/7)
    すららネット(3998)13.7倍682円(3/13)9,350円(10/14)
    不二硝子(5212)12.4倍330円(3/13)4,100円(11/18)
    ケアネット(2150)12.0倍537円(3/19)6,420円(12/2)
    サイバーリンクス(3683)11.8倍334円(3/13)3,925円(12/2)
    プロルート(8256)11.5倍47円(4/7)538円(6/9)
    不二精機(6400)11.1倍150円(3/13)1,670円(12/14)
    チェンジ(3962)10.9倍585円(4/3)6,390円(9/28)
    Jストリーム(4308)10.7倍638円(3/13)6,840円(12/3)
    ベガコーポレーション(3542)10.7倍398円(4/6)4,265円(8/5)
    クレアHD(1757)10.5倍19円(4/23)200円(7/6)
    GMOグローバルサインHD(3788)10.3倍1381円(3/19)14,210円(10/15)
    松屋アールアンドディ(7317)10.3倍805円(4/7)8270円(11/27)

     

    株価が急上昇する銘柄を見つけるポイント
    • 創業者が筆頭株主
    • 上場してから4年以内の銘柄
    • 時価総額300億円以下の新興株
    • テーマ性がある銘柄
    • 業種がIT・通信業
    • 株価500円以下の低位株
    • 急成長株

    などです。いかがでしょうか。テクニカルの様子は一切無いです。すべてファンダメンタルズ分析によって見つけることができるポイントです。

    ファンダメンタルズ分析をしっかり行うことで、テンバガー株を見つけることも決して夢ではありません。100万円が1000万円になるのです。これだけ1年間で大きく増やすことができれば十分満足していただけるのではないでしょうか?

    ファンダメンタルズ分析をマスターすればテンバガー株を見つけることもそんなに難しいことではありません。

    またIPOも狙い目です。参考までに2020年のIPOの結果についてまとめました。マイナスになったものだけ色を付けました。

    銘柄名(騰落率)

    損益

    オンデック(+190.3%)

    +295,000円

    クリングルファーマ(+48.0%)

    +48,000円

    SANEI(+60.2%)

    +132,500円

    東和ハイシステム(+130.4%)

    +300,000円

    ファンペップ(+10.0%)

    +6,500円

    グローバルインフォメーション(+113.2%)

    +137,000円

    東京通信(+98.7%)

    +123,400円

    ENECHANGE(+300.0%)

    +180,000円

    交換できるくん(+125.1%)

    +256,500円

    ヤプリ(+65.8%)

    +208,000円

    Kaizen Platform(+1.7%)

    +2,000円

    ウェルスナビ(+50.0%)

    +57,500円

    ポピンズホールディングス(-6.0%)

    -17,100円

    いつも(+134.4%)

    +207,000円

    ココペリ(+125.6%)

    +201,000円

    インバウンドテック(+28.1%)

    +160,000円

    ビートレンド(+257.5%)

    +721,000円

    プレイド(+99.4%)

    +159,000円

    リベルタ(+76.7%)

    +92,000円

    オーケーエム(+6.6%)

    +8,000円

    かっこ(+290.6%)

    +587,000円

    バルミューダ(+63.2%)

    +122,000円

    ローランド(-4.7%)

    -14,600円

    Fast Fitness Japan(+33.3%)

    +75,000円

    ビーイングホールディングス(+47.9%)

    +47,900円

    スタメン(+133.1%)

    +117,100円

    バリオセキュア(-4.4%)

    -10,000円

    クリーマ(+35.9%)

    +128,000円

    ジオコード(+142.0%)

    +177,500円

    MITホールディングス(+420.3%)

    +290,000円

    アララ(+120.0%)

    +168,000円

    Retty(+36.5%)

    +43,100円

    プレミアアンチエイジング(+37.0%)

    +153,000円

    さくらさくプラス(+47.4%)

    +110,500円

    カラダノート(+320.0%)

    +144,000円

    アースインフィニティ(+428.4%)

    +844,000円

    日通システム(+83.3%)

    +250,000円

    ダイレクトマーケティングミックス(-3.7%)

    -10,000円

    タスキ(+655.2%)

    +439,000円

    アクシス(+432.7%)

    +463,000円

    ヘッドウォータース(+1,090.0%)

    +2,616,000円

    rakumo(+204.0%)

    +255,000円

    STIフードホールディングス(+9.5%)

    +18,000円

    I-ne(+12.5%)

    +36,000円

    トヨクモ(+351.0%)

    +702,000円

    グラフィコ(+133.7%)

    +547,000円

    まぐまぐ(+319.8%)

    +259,000円

    雪国まいたけ(-4.5%)

    -10,000円

    インターファクトリー(+429.2%)

    +412,000円

    ニューラルポケット(+466.7%)

    +420,000円

    ティアンドエス(+150.4%)

    +421,000円

    モダリス(+110.0%)

    +132,000円

    Sun Asterisk(+72.7%)

    +50,900円

    日本情報クリエイト(+70.0%)

    +91,000円

    アイキューブドシステムズ(+202.2%)

    +631,000円

    GMOフィナンシャルゲート(+157.9%)

    +401,000円

    KIYOラーニング(+133.0%)

    +306,000円

    Speee(+78.8%)

    +227,000円

    Branding Engineer(+495.9%)

    +243,000円

    グッドパッチ(+299.6%)

    +206,700円

    エブレン(+270.4%)

    +365,000円

    コマースOneホールディングス(+335.6%)

    +537,000円

    フィーチャ(+805.8%)

    +419,000円

    ロコガイド(+130.3%)

    +260,500円

    コパ・コーポレーション(+126.5%)

    +253,000円

    松屋アールアンドディ(-7.9%)

    -7,200円

    MacbeePlanet(+28.3%)

    +51,800円

    NexTone(-2.4%)

    -4,000円

    ニッソウ(-25.3%)

    -95,000円

    アディッシュ(+70.8%)

    +87,100円

    サイバーセキュリティクラウド(+104.7%)

    +471,000円

    ヴィス(-8.0%)

    -6,600円

    リバーホールディングス(-25.0%)

    -24,000円

    ゼネテック(-4.7%)

    -8,000円

    日本インシュレーション(-7.6%)

    -7,100円

    関通(+110.6%)

    +54,200円

    リビングプラットフォーム(-9.0%)

    -35,000円

    ミアヘルサ(-25.0%)

    -58,200円

    ドラフト(-22.7%)

    -35,900円

    ミクリード(-8.1%)

    -7,200円

    木村工機(-14.6%)

    -35,000円

    フォースタートアップス(-8.0%)

    -14,200円

    リグア(-2.1%)

    -4,000円

    コンピューターマネージメント(+58.5%)

    +161,000円

    ビザスク(-12.7%)

    -19,000円

    フォーラムエンジニアリング(-21.4%)

    -28,000円

    きずなホールディングス(-4.3%)

    -10,000円

    ウイルテック(0.0%)

    ±0円

    Kids Smile Holdings(+20.9%)

    +47,200円

    カーブスホールディングス(-10.7%)

    -8,000円

    AHCグループ(+61.4%)

    +135,000円

    ジャパン・インフラファンド投資法人(+6.3%)

    +6,000円

    コーユーレンティア(+32.8%)

    +62,000円

    ジモティー(+130.0%)

    +130,000円

    いかがでしょうか?IPOもかなりの確率で勝てるのがわかります。最近は、多くの証券会社でIPOは完全平等になっているので、資金力がなくてもIPOを手にできる可能性は十分あります。

    割安株を見つける手順

    ファンダメンタルズ分析の良さについては十分ご理解いただけたのではないでしょうか?では具体的にどうやって割安株を見つければ良いのかその手順について簡単に紹介します。

    ファンダメンタルズ分析を用いた割安株の見つけ方のポイントはスクリーニングになります。スクリーニングとは、「審査」「選考」「ふるい分け」といった意味で用いられます。

    特定の条件などに照らして複数ある対象の中から条件に合致する対象を選別することです。では割安株を見つけるスクリーニングとはどのような基準があるのでしょうか?割安株を見つけるスクリーニングには3つの条件があります。

    割安株を見つけるスクリーニングの3つの条件
    • PERが15倍以下
    • PBRが1倍未満
    • ROEが5%以上

      それぞれの基準について説明します。

      PERが15倍以下

      PERとは株価収益率のことです。現在の株価が1株あたりの利益の何倍になっているかを示す指標です。

      日本株の平均PERが約15倍といわれていますので、PERが15倍以下の株が割安株の目安とされています。

      PERは、「株価÷EPS(1株あたり利益)」で計算することができます。PERの数値が高ければ多く買われているので株価が上がり割高、低ければ利益に対してあまり買われていないので割安であることを表します。

      例えば、EPSが100円、株価が1,000円のA企業とEPSが200円、株価が4,000円のB企業があったとして、どちらが割安か?を判断するためにPERを計算すると、

      • A企業:1,000円 ÷ 100円 = 10倍
      • B企業:4,000円 ÷ 200円 = 20倍

      つまり、A企業は1株あたり利益の10倍の株価、B企業は1株あたり利益の20倍の株価で売られているため、A企業の方がB企業よりも割安といえます。

      このように、PERを使うことによってどちらの銘柄がより割安株であるか?が簡単にわかります。

      PBRが1倍未満

      PBRとは、株価純資産倍率のことです。株価が1株あたり純資産の何倍になっているかを意味する指標です。

      「株価÷BPS(1株あたり純資産)」で求めることができます。

      仮に会社が解散した場合、PBRが1倍を切っていると会社を清算したあとに資産が残ることになります。

      つまり、PBRが1倍を下回っているということは、企業価値に対して株価が安いと考えることができるのです。そのため、はPBR1倍未満が割安株の目安とされているのです。

      ROEが5%以上

      ROEとは株主資本利益率のことです。ROEは、企業が持つ自己資本が企業の収益にどれだけ結びついているかを計る指標です。

      ROEが高いと、企業が投資家から集めたお金を効率よく使って、収益に結びつけられていると判断することができます。

      一般的な企業のROEが3%前後で、5%を超えてくると自己資本を上手く利用している経営が上手な企業と評価されるため、割安株の目安はROE5%以上とされています。

      ファンダメンタルズ分析があくまで基本になる

      いかがでしょうか?企業の利益や保有している資産に注目すると意外と簡単に割安株のスクリーニングを行うことができることがわかっていただけたかと思います。

      しかしこれらの情報は正直どこにでも載っている当たり前の情報です。PERやPBRが分かっていれば割安株を100%見つけることができれば誰も株式トレードで苦労する事はありません。

      割安株を見つけるスクリーニングは、あくまで割安株を見つける目安に過ぎないということはしっかり覚えておきましょう。

      なぜなら、例えば、いくらPERやPBRで割安株と判断されても好調な業績や今後伸びていくであろうビジネスを展開していなければ、今後の成長性が無く株価が下落して大きな損失を被る可能性があるからです。

      ではどうすれば割安株を見つける精度を上げることができるのでしょうか?

       

      それは、ズバリファンダメンタルズ分析です。

      ファンダメンタルズ分析を行うことによって、企業の財務状態や注目を集めるテーマ性を持っているかどうかを確かめることなどができます。

      また好調な業績、黒字決算が続いている企業かどうか企業業績の連続性もファンダメンタルズ分析では確認することもできます。

      いくら一時的に業績が良くても、株価が急上昇する割安株を見つけるためには、好調な業績、黒字決算が続いている企業かどうかや企業の営業内容についても知る必要があるのです。

      会社四季報や有価証券報告書をみれば、企業の業績や財務の状況などの会社の経営状況を簡単にみることができます。

      好調な業績が続いていても、なぜか株価が割安な場合、多くの株式トレーダーやディーラーが見逃している株価急上昇を見込める割安株である可能性が高いといえるでしょう。また、今後の成長が見込めるビジネスを行なっているかも重要です。

       

      割安株が右肩上がりの株価上昇を描くためには、長期的な成長が見込めるビジネス・テーマ性を持っていることが必要不可欠です。

      今後、注目が集まりそうなビジネスを展開している企業は、株価が急上昇する可能性を秘めています。

      今回のコロナショックによる巣ごもり銘柄などはいい例です。コロナ以外のテーマでは、5G関連銘柄やキャッシュレス関連銘柄なども当てはまるでしょう。

      このようにPERやPBRなどを用いたスクリーニングだけでは割安株を見つけるには不十分なのです。

      企業業績をしっかり分析をすることができるファンダメンタルズ分析を組み合わせることによって割安株を見つける制度を飛躍的に高めることができます。

      XMの通貨ペアの選び方

       XMでは50を超える通貨ペアから取引ができます。

      どの通貨ペアも非常に魅力的ですが、米ドルやユーロなどの先進国通貨ペアとトルコリラや南アフリカランドなどの新興国通貨ペアでは大きく値動きに違いがあります。

      また、情報量も先進国通貨ペアは非常に多いですが、新興国通貨ペアの情報量が少ないのが一般的です。もちろん、新興国通貨ペアは値動きが激しいので、短時間で大きく利益を上げられる可能性はあります。

      しかし、逆に短時間で大きく損失被ってしまう可能性もあるのです。

      先進国通貨ペアは、新興国通貨ペアに比べると値動きが緩やかなので短時間で大きく利益を上げるのは難しいでしょう。しかし、XMは最大レバレッジが888倍と極めて資金効率の高い取引が可能です。

      国内FX業者の最大レバレッジを25倍なので、これだとなかなか効率的な取引ができませんが、XMであれば十分、先進国通貨ペアでも利益が狙えるでしょう。

      得意な通貨ペアがあれば別ですが、海外FX初心者の方はまずはXMの先進国通貨ペアから取引してみてはいかがでしょうか。

      まとめ

      今回は、株式投資の銘柄選定のやり方と、XMのおすすめの通貨ペアについて説明をしました。株式投資は資産運用の王道ですが、株式投資で利益を出すためには相応の知識が必要です。

      また、信用取引のレバレッジは最大約3.3倍程度なので、ある程度まとまった資金がないと大きな利益を出すのは難しいでしょう。

      一方、XMの最大レバレッジは888倍で先進国通貨ペアであれば多くの情報を瞬時に手に入れられます。為替は、情報量が多く、法則通りに動くことが多いことから、個別株の投資に比べるとかなり初心者にとってハードルが低いです。

      ぜひ今回の記事を参考にしていただき、XMの入れば日をうまく使い先進国通貨ペアで大きな利益を狙っていただければ幸いです。

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